今年最後の気になるモノゴト

『INFOJAR』

KDDIはガラケーの時代、2001年にデザイン性の高い製品を「INFOBAR」として発表し、2003年に発売して以降、現在まで引き継がれて販売されています。

そんな高いデザイン性を持って、新たな試みとしてKDDIは2014年春モデルとして「INFOJAR」を発表と報道されていました。

infojarpr

・・・「虚構」を報道する新聞ですね。

ところが、「虚構」ではなくなってしまいました。

KDDIの「au未来研究所」は「INFOJAR」を作ってしまったため、虚構新聞では「お詫び」記事を掲載するに至っています。

真剣な遊び心がイイです。

『The Brick』

スマホなどに取って代わられつつある携帯電話ですが、登場の当初は「移動体通信」として「自動車電話」から派生したものでした。

待ち受け(稼働)時間の関係からバッテリー容量も大きなものが必要となり、必然的に筐体も大きくなって、肩掛け式の「ショルダーフォン」としての登場でした。

Sholder_Phone

その後、小型化が進み、「折り畳み」端末なども登場して現在に至っています。

そんな中、昔ながらの風情を持った端末が新たに登場しました。

それが「The Brick」です。
The_Brick
SIMフリーの携帯電話で、大きめな筐体に進化したバッテリーが記載されているため、待ち受け時間は「3ヶ月」。
年に数回充電すれば継続利用が可能となります。

まさに「Brick」です。

SIMを挿せば「2G」で繋がり、Bluetooth接続でスマホとの連携が出来たり(内蔵スピーカーから音楽を鳴らすことも可能です)、小さな画面でゲームが出来たり、LEDライトも付いているので、突然の暗闇でも安心なとてもクールな端末です。

『Sailfish OS』

「Firefox OS」「Ubuntu OS 」「Tizen」とAndroid、iOSに次ぐ第三極的なOSを今まで取り上げてきましたが、「Sailfish OS」を失念していました。

かつて、ノキアが開発していた「MeeGO OS」に携わっていた元社員がスピンアウトして設立した、フィンランドの「Jolla」社謹製のLinuxをベースにしたOSとなります。

第一弾として「Jolla Phone」を2013年11月に登場させてます。

Sailfish_OS

Androidアプリとの互換性もあり、全て「片手」で済ませられる操作性が特徴の様ですが、EU加盟国やスイス、ノルウェーなどヨーロッパが販売/配送のメインとなっている様で、今後の展開はどうなるのでしょうか。

『VAIO』

スピンアウトといえば、業績不振だったPC部門をソニーが手放して設立した「VAIO株式会社」はNVMO(仮想移動体通信事業者)である日本通信と協業して、スマホの開発/販売を行うと日本経済新聞が報じています。

ソニーの「Xperia」との勝負に注目していきたいと思います。

『読めますか』

モバイルとは直接関係ありませんが、古い話題を。

こちにんは みさなん おんげき ですか?  わしたは げんき です。この ぶんょしう は いりぎす の ケブンッリジ だがいく の けゅきんう の けっか にんんげは たごんを にしんき する ときに そのさしいょ と さいご の もさじえ あいてっれば じばんゅん は めくちちゃゃ でも ちんゃと よめる という けゅきんう に もづいとて わざと もじの じんばゅん を いかれえて あまりす。 どでうす? ちんゃと よゃちめう でしょ?

今年最後となるこのブログですが、来年も引き続きよろしくお願い致します。

それでは、良い年をお迎え下さい。

Welcome to JAPAN

以前に2013年に訪日外国人(インバウンド観光客)数が1,000万人を突破し、政府目標に達したことを記事にしました。

2014年も順調にこの数字を伸ばしている様で、2014年11月現在で1,200万人超となった様です。

訪日外国人が便利に利用できる無料の公衆Wi-Fiについて、海外の事例を紹介もしましたが、国内観光地(都市)でも無料の公衆Wi-Fiが拡がりつつある様です。

京都では京都市産業観光局が音頭をとり、「KYOTO Wi-Fi」を展開しています。

Kyoto_WiFi

以前から提供していたサービスに認証方法を簡素化し、より利便性を高め、Wi-Fi利用による観光情報と合わせて2015年3月末までに約1,400スポットを整備するとのこと。

大阪では大阪観光局が主体となって「Osaka Free Wi-Fi」を展開しています。

Osaka_WiFi

関西国際空港や市営地下鉄、私鉄などの公共交通機関や観光施設、ホテル、商業施設、飲食・物販店などで利用可能とし、今年中に約3,000スポットを整備(リンク先内「平成26年1月28日」のニュースリリースを参照)していくとのこと。

神戸では産業振興局観光コンベンション課を旗振りに「KOBE Free Wi-Fi」を展開しています。

Kobe_WiFi

株式会社ワイヤ・アンド・ワイヤレスが提供する公衆無線LANサービス「Wi2 300」を利用していることで、神戸市内約3,000スポットの他、全国の200,000スポットも合わせて利用できる点が特徴となっています。

「三都物語」(JR西日本(c))の都市は無料Wi-Fiスポットが充実してきています。

また、また福岡では「Fukuoka City Wi-Fi」として、静岡では「Shizuoka Wi-Fi Paradise」を、岡山では「「おかやまモバイルSPOT」」の提供を、関東以北ではNTT東日本が「NTT East Free Wi-Fi Japan」として北海道を含むエリアをカバーしています。

「NTT East Free Wi-Fi Japan」は事前にパスポート提示による接続用カードの交付を受けることが必要になり、手間が掛かりますが、それ以外の都市(関東以西)では概ね手間なく無料Wi-Fiが利用できる様になっています。

円安トレンドとなり、外国人が日本を訪れやすくなりつつある現状は、インターネットを利用できる環境が整ってることにより、様々な情報を手に入れることができるので、長期滞在型で色々な場所を巡る外国人にとっても、非常に喜ばしい事だと思います。

もちろん、国内旅行する日本人にとっても、利用可能であれば「データ通信制限」を気にせず利用できるので歓迎となります。

更に観光により、円を使ってくれれば経済も潤います。

訪日外国人にとっても、日本人にとっても、無料公衆Wi-Fiの整備拡大はとてもいい事に感じます。

スポットや取り組みについては今後も取り上げていきたいと思います。

新OS端末と販売機種の拡大

KDDIは第三極のモバイルOSと成り得る「Firefox OS」を記載した端末「Fx0」(LG社製)を12月23日に発表しました。

au_Fx0

この端末はかねてからKDDI/田中社長が「クリスマスプレゼント」として発表を仄めかしていた端末になります。

また、端末の発表に伴っての田中社長の発言では「自由」がキーワードとなっており、この端末についても「ギーク向けのスマホ。まったくビジネスのことを考えていない」とのこと。

スケルトンな端末がいい感じです。

やっと、新しいOS端末が動き出したといったところですが、「Tizen」にも動きが。

サムスンはTizen OS搭載の端末「Samsung Z1」を2015年1月にインド市場へ投入する様です。

インドは既にFirefox OS搭載の端末が発売されており、Googleも「Android One」端末を発売しています。

新興市場となるインドで、低価格端末と新しいOSがどの様に展開されるか注目したいと思います。

SoftBankは同社初の取り扱いとなるGalaxy製品「Galaxy TAB 4」(サムスン社製)を12月19日に発売しました。

かつてSoftBankはサムスン製のガラケー(OMNIAなど)を扱っていましたが、iPhoneの発売をきっかけにサムスン端末の販売が思わしくない状態となり、疎遠な関係となっていました。

しかし、ここにきて再び取り扱いを開始しました。

同時に「AQUOS CRYSTAL X 402SH」(シャープ社製)も発売しています。
この「AQUOS CRYSTAL X 402SH」にはBluetoothで接続可能なワイヤレススピーカーシステム「Harman Kardon ONYX STUDIO」がセットになっているとのこと。

「Harman Kardon ONYX STUDIO」はウーファー×2、ツイーター×2のパッシブラジエーターを採用し、バイアンプ出力が15W×4と、どんな音を鳴らすのか気になるところです。

ところで、先日の記事にソニーピクチャーズのシステムが攻撃に晒され、情報が流出してしまった件を書きましたが、その中に今後リリース予定となっていた「Xperia Z4」のデザインも含まれていた模様。

ソニーピクチャーズCEOの社内メールからの流出とのことで、その中に来年開催の「CES 2015」で発表され、5月~11月に発売を予定している端末を映画「007」に登場させるためにソニーピクチャーズ内で検討されていた様です。

なお、NTT DocomoはBluetoothキーボードを同梱した「GALAXY Tab S 8.4 SC-03G」(サムスン社製)を12月9日に発売しており、先立っての11月19日には「ARROWS NX F-02G」(富士通社製)とアナ雪モデルともなっている「Disney Mobile on docomo SH-02G」が発売されています。

Y! MobileではGoogle謹製のスマートフォンである「Nexus 6」(モトローラ・モビリティ社製)が12月11日に発売されています。

今後も既存のOSだけでなく、新たなOS端末の登場を待ちたいと思います。

モバイル決済サービスは根付くか

米アップルは、9月に新しい端末である「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」を発表すると同時に、「Apple Pay」を発表しました。

この「Apple Pay」は端末のNFC機能を利用した決済サービスを提供するもので、いわゆるガラケーから搭載されている「おサイフ」機能と同様なものとなり、日本では目新しいサービスではありませんが、アメリカでは新鮮なサービスとして歓迎されている様です。

今のところ、アメリカ国内で提供されているのみで、日本での展開はしばらく待たないとならないかもしれません。

一方、日本国内のモバイル決済サービスでは、「FeliCa」規格の先の「おサイフ」機能を利用した「Suica」などの交通系や「Edy」などの電子マネー系の利用が多いですが、その他に「PayPal」、「Square」、「Coiny」、「スマートペイ」などのクレジットカードリーダー利用の決済サービスもあります。

また新たな動きとして、LINEはアプリ内の決済サービスとして「LINE Pay」をAndroid端末、iOS端末向けに12月16日から開始しました。

この「LINE Pay」はLINEアプリ内で個人間の送金、決済や「割り勘」機能を装備しています。
また、サービス利用に伴う手数料が無料となっているのが大きな強みの様です(月間100万円以上の場合は手数料が発生)が、入金されたお金を金融機関へ出金する場合は「出金手数料」が別途掛かるので注意が必要です。

SNSという空間での金銭収受となるので、犯罪行為の蔓延を懸念する声もある様ですが、提供元のLINEでは通常のログイン認証とは別系統の認証を行うこと、やりとりに関するログを残していることから、不正利用が起こりにくいことや、証拠が揃うことで懸念の払拭を担保している模様です。

沈静化されたとはいえ、「乗っ取り」があった過去を考えると、知った間柄でも個人間送金は慎重に行った方が宜しい様です。

アメリカに話を戻すと、「Apple Pay」の前にGoogleも2011年に「Google Wallet」としてサービスを開始していました。
しかし、提携クレジットブランドや金融機関、利用できるキャリアや端末が限られていたこともあり、思うように進まない状況でした。

しかし、セキュリティの問題やNFCを搭載する端末種類の増加に伴い、モバイル決済が進んだ様で、グーグルやアップルに続いてサムスンもモバイル決済サービスに参入する模様。

ただ、サムスン独自ではなく「Looppay」と組んでNFC利用とはまた違う方法で決済サービスのアプローチを行うとのうわさもあります。

FericaとNFCの融合も進んでいる様なので、アメリカで先行している「Google Wallet」や「Apple Pay」が国内でも利用可能になれば、日本に於いてもモバイル決済サービスの選択肢が増えることになるので、喜ばしいです。

決済サービスと共に、「Tポイント」「Ponta」「Rポイント」などのポイントサービス(Loyalty Program)も絡めた動きになりそうなので、今後に注目をしていきたいと思います。

しばりのはなし

総務省は現在主要国の中では割高となっている携帯電話の料金引き下げを目指しての制度見直しを進めていたましたが、その内のひとつ「SIMロック」(利用できるキャリアを固定化する仕組み)については、来年度から「解除」を義務付ける方向としましたが、いわゆる「2年縛り」(途中解約は高額な違約金が発生する仕組み)についての見直しは見送ったと、日本経済新聞は報じています

高価な端末代金を安く見せる手段として「2年縛り」による囲い込みはキャリアが死守したかった部分なのでしょう。

ただ、2年経過後の「無料解約期間」について、現在は「1ヶ月」となっていますが、その期間の延長やSMSなどによる「無料解約期間」の告知を検討しているとのこと。

流動化による月額料金の低廉化を総務省が狙っているとすれば、今回の制度見直しは中途半端な感が否めません。

ところで、海外ではどうでしょうか。

MobiControlの開発元SOTI Inc.があるカナダではCRTC(Canadian Radio-television and Telecommunications Commission:カナダ・ラジオテレビ通信委員会)が「Wireless Code」により規制を行っています。

「Wireless Code」によると、「2年経過後は解約料金が消滅する」「90日経過後にはSIMロック解除を可能とする」「15日以内の契約はいつでも解除できる」などの内容となっており、総務省の目指す方向がすでに実現されています。

また、総務省の調査で料金が一番高いとなっているアメリカでは日本と同様に1年または2年の「縛り期間」は存在しますが、期間経過後は自由に解約が可能となっている様です。

「SIMロック解除」についても、一定期間経過後や端末代金が完済されている等を条件に解除を行っており、第三者が行う「SIMロック解除」も合法化されています。
(日本では違法ではありませんが、キャリアやメーカーの受付がなくなる可能性が非常に高いです)

T-Mobileでは「iPhone」を貸し出して、1週間の「お試し」サービス
を始めています。

欧州ではSIMがロックされた端末、ロックされていない端末が併売されていて、適用される料金プラン等によって「縛り」も存在している様で、選択肢の多さから、キャリアと消費者の自由選択に任せた感覚の様です。

なお、日本のキャリアも「縛り期間」は設けますが、通信環境の使い勝手を十分に検討してもらおうと、先のT-mobile同様に「試用期間」を設ける方向です。

既にソフトバンクモバイルは「電波保証プログラム」として8日間のお試し期間を、ワイモバイルでは「お試しプログラム」として、同じく8日間の試用期間を設けています。

この仕組みにNTT DocomoとKDDIが追従する様です。

「縛り」がなくなる訳ではありませんが、加入にあたって十分な検討ができる仕組みは利用者にとって有り難い事です。
ただし、カナダの例の様な方向に向かってもらえると、より有り難く感じます。
(できれば、「無条件」「料金プラン」「端末種類」で勝負してもらいたいですが・・・)

ともかく、利用料が高いとされている日本ですので、適正な競争により下がってくれることを期待します。