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続いていますか?

7日6日にアメリカ、オーストラリア、ニュージーランドから提供された「Pokémon GO」ですが、日本では7月22日にリリースとなりました。

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初公開から1ヶ月で全世界、約1億3000万ダウンロードとなり、ギネス記録にもなったこのゲーム、マナー問題も噴出し、一時的にせよ社会現象にもなっています。

さて、現在。

どうでしょうか。

MMD研究所は、インターネット調査にて15歳~69歳の男女2,190人を対象に2016年8月19日~26日の期間で「2016年8月ポケモンGOの利用実態調査」を実施しました。

この調査によると、プレイ経験のある率は全体の「37.7%」で、その内現在もプレイを続けている割合は「約64%」。

全体数では「24.2%」が現在も続けていることになります(2016年8月26日時点)。

プレイ経験者による「Pokémon GO」の評価平均は10点満点中の5.6点とあまり高くないのが印象的です。

また、プレイしなくなった理由(複数回答)の1位は「バッテリー持ちの悪さ」で「42.0%」、2位は「自宅でプレイしにくい」で「38.3%」、3位は「同じことの繰り返し」で「37.6%」。

1位は同意します。

本当に電池持ちが悪くなりますね。恐ろしくバッテリーが減ります。

2位、3位は「まぁ~、ねぇ~」って感じでしようか。

一方で、読売新聞は7月の利用者数1100万人から9月には761万人に減ったとしていますが、30歳代以降の年齢層で利用者が増加していると報じています。

確かに、それらしき事をしている様な人を見かけることが多くなってきた気がします(単に目につくだけかもしれませんが)。

「歩いて稼ぐ」の部分がハマっているのかもしれません。

ともかく、交通事故など起こさぬ様、安全に遊んでもらいたいものです。

復興策もあります

7月7日にオーストラリアとニュージーランドからスタートとなった「Pokémon GO」ですが、アメリカやイギリスなど順次サービス提供地域を増やし、7月22日にやっと日本でもサービスインとなりました。

日本でのサービスインから3週間目となりましたが、まだまだ勢いが続いている様です。

先行サービスインとなったオーストラリアではノーザンテリトリーの警察署がポケストップになっていたことから注意喚起を行ったりもしていました。

この「Pokémon GO」、2014年のエイプリルフールに展開された「Googleマップポケモンチャレンジ」が誕生のキッカケとなった模様。

その後、「Ingress」を提供している「Niantic」社が「Googleマップポケモンチャレンジ」と「Ingress」を融合させるアイデアを任天堂に示し、プロジェクトがスタート。

現在では爆発的な人気となり、リリースから1ヶ月で約200億円の収入を得るまでのゲームとなっています。

ネタ元の記事を見てみると、日本でのスタートイン以降にぐっと売り上げが伸びているのが分かります。

一方、先の警察署の例もあった様に色々な場所が「ポケストップ」となっているため、不法侵入やプライバシーの侵害が増えており、アメリカでは集団訴訟に発展している様です。

簡単に裁判を起こすアメリカならではな感じがしますが、確実に迷惑を被っている状況が発生しています。

日本でも、動く障害物になっている人を多く見かけますし・・・。

また、「Niantic」社の日本法人は大震災で被災した4県(岩田県、宮城県、福島県、熊本県)と連携し、復興策を検討しています。

「Pokémon GO」ではちょっとした場所でも「いわれ」の様な説明があり、「へぇ~」感があったりするので、「Pokémon GO」と観光復興、誘客促進には丁度いいのではないかと思います。

地域、または国全体が上向くアイデアは望ましく、実現してもらいたいものです。

ただ、先に上げた様に不法侵入やプライバシーの侵害には十分に気を付けてもらいたいものです。

イタチごっこ?

今ではデジタルガジェットが多く存在しています。

また、大量の情報も非常に手軽に扱うことも可能になりました。

膨大な情報も大容量の記憶装置のおかげでちゃんと保存が可能になっています。

しかし、その「保存」が「安全」とは限りません。

「安全」を担保するためにセキュリティ対策が必須となっています。

セキュリティ対策の重要なひとつに「暗号化」があります。

強固な暗号化を行えば、例えば情報漏えい時にも安心さが増しますが、同時に情報利用時での負担が増す場合もあります。

簡単な暗号化だと、やはり簡単に解読されてしまうし・・・。

暗号化ツールとして有名なのは、第二次世界大戦中にドイツが活用した「エニグマ」でしょうか。

このツールは第二次世界大戦前にすでに運用開始され、第二次世界大戦中に使用していましたが、それなりに解読は進んでいた様です。

さて、「解読」ですが、KDDI研究所と九州大学は「世界で誰にも解読されていない暗号問題」を初めて解読したと発表しました。

解読に成功したのはLearning with Errors問題(「LWE問題」)といわれるもので、故意に誤差を付加した多元連立一次方程式を解く問題で、「60次元」のLWE問題を解いたとのこと。

スーパーコンピューターを用いた総当たり方式による計算では解読に「10,000年」以上掛かるところを商用クラウドの20台の仮想PCで「16日間」で成し得たそうです。

この偉業には解読アルゴリズムの最適化が功を奏したことで、次世代公開鍵暗号の技術に大いに貢献することが見込まれます。

「60次元」と見ただけでもクラクラきますが、目指すは「120元」でしょうか。

何だか難しくなりそうなのでこの辺にしますが、安全でかつ使い勝手の良い暗号化に繋がることを期待しています。

意外な事実

普段の移動で、荷物になる様なモノは極力減らしたく感じます。

移動中にかける音楽も、専用のDAP(Digital Audio Player)を持ち歩いていました。

最近のスマホは容量が多くなり、SDカード対応だと更に容量を拡張できます。

この容量増加のおかげで、今でDAPで聞いていた音楽をスマホで聞く様になってきました。

音楽のストリーミングサービスもApple Play、Google Play Music、Amazon Prime Music、AWA、Line Musicなど多く登場しています。

音楽に関しては、「CDの売上が落ちている」と随分前から言われていました。

CD売上の伸び悩み(落ち込み)は様々な理由が考えられますが、最もな理由としてやり玉に上がっているのが「違法ダウンロード」です。

著作権を無視し、手軽に、無料でこれらの楽曲はダウンロードされるため、もちろん「違法」で許されるものではありません。

ただし、「ダウンロード」と「売上」を絡めての展開には違和感を感じたこともあります。

様々な要因が重なって、現在の「売上」の状況になっていると感じます。

意外な結果が公表されました。

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Data by MusicWsatch

CDやストリーミングサービスなどのデジタルコンテンツを実際に購入した経験のある人のうち、35%は違法ダウンロードの経験があるとのこと。

また、違法ダウンロードの経験がある人の方が無い人に比べてCDやデジタルコンテンツの購入額が多いと分かりました。

「違法ダウンロード」=「CD等の売上減少」とならない結果が出ています

この調査結果を更に深く掘り下げ、対象者からのヒアリングなども行うと、「CD等売上減少」の原因の一端が掴めるかもしれません。

無料でも

最近はネットワーク接続時のデータ通信速度も向上し、モバイルデバイス活用でも4G(LTE-Advanced)だと現状でも最大300Mbpsとなります。

今後は更にスピード化が進みます。

データの受け渡しにイライラ感がなくなりました。

そこで良く活用されるのが「クラウドストレージ」サービスです。

「Dropbox」「Google Drive」「OneDrive」「iCloud Drive」「Yahooボックス」「Amazon Cloud drive」など無料で利用できるサービスがたくさんあります。

その中でも「OneDrive」(旧名SkyDrive)は無料で「15GB」までの保存容量があり、使い勝手が大きいサービスでした。

その「OneDrive」がサービス提供内容の改悪を行うとのこと。

もっとも、この「改悪」の発端は「保存容量無制限」にかこつけて、特定のユーザーが1人で75TBもの容量を専有していたために起こりました。

現在無料で保存できる容量が「15GB」から「5GB」へ変更となります。

この変更は2016年の早い段階から実施されますが、1年間は超過分データへのアクセスが保障されるとのこと。

「容量無制限」だった「Office 365」ユーザーは「1TB」の容量制限となります。

どの端末からでも手軽にアクセスできる「クラウドストレージ」はとても便利なサービスです。

無料枠が1/3に減ってしまうのはなんとも残念でなりません。

「保存容量無制限」とはいえ、ほどほどにしないと結局、サービスの低下として利用者に跳ね返ってしまいます。

残念なお知らせでした。