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昔の思い出をデータで保存

デジカメやスマートフォンなどが普及したことにより、写真のネガフィルムはほとんど見なくなりましたが、家の押入れの中や昔のアルバムの中に残っている方々もいるのではないでしょうか。

そんな昔懐かしい写真のネガフィルムをスマートフォンで現像できるアプリケーション「FilmLab」がKickstarterに登場しました。

 

 

FilmLabは、スマホ向けのアプリケーションであり、ネガフィルムを認識する画像処理エンジンを搭載しています。そのためライトボックスに設置したネガにスマホを向けるだけで、現像した写真のように端末に表示させ画像として保存することが可能となっています。

カメラに夜画像の傾きや色などは自動修正されるため、保存後に再度画像修正する必要はないようです。

 

 

現在は、35mm白黒とカラーフィルム、中判白黒フィルム(6×6センチ)に対応しており、スマホの機種によって出力できる画像形式は異なるようですが、iPhone 6s/7などであれば高解像度での保存が可能なようです。

昔の思い出をデータで保存することで、アルバムや動画を作成する時に今までよりもきれいな写真を使用できるようになるのではないかと思います。

モバイルで消え行くOS

つい先日、このブログでもお伝えしましたが、「Android」「iOS」という巨像に立ち向かうべく開発されていたモバイル端末向けOSの「Firefox OS」でしたが、開発元のMozilla Foundationはその「完全な」終わりを告げました

そしてもう一つ。

「Android」や「iOS」が登場する以前から、スマホとして、またスマホ用のOSとして君臨していた「BlackBerry OS」ですが、とうとうそのシェアがカウントされない数値にまでなってしまいました。

米国の調査会社「Gartner」は2016年のモバイル端末に関する調査結果を発表しました。

OS
Source: Gartner (February 2017)

調査結果によると全世界での2016年最終四半期のOSシェアは「Android」がダントツで「81.7%」、次点が「iOS」で「17.9%」。

この2つのOSで実に「99.6%」を占めます。

そして「BlackBerry」。

何と「0.0%」です。

四捨五入しても「0.1%」に届かないシェアだった様です。

Vendor
Source: Gartner (February 2017)

BlackBerryも今では「Android OS」端末を出していますが、こちらも振るわない状況。

メーカー別に見てみると「Samsung」が首位で「Apple」が2位に変わりがありませんが、2015年と比べると、どちらもシェアを落としています。

代わって、中国メーカーである「Huawei」「Oppo」「BBK Communication Equipment」が台頭してきています。

特に「BBK Communication Equipment」がめざましく、特にインド市場では「278%」の伸びを見せるなど、世界5位の位置に躍り出ました。

Gartnerでは「Oppo」「BBK」「Huawei」「ZTE」「Xiaomi」、そして「Lenovo」といった中国メーカーが2017年に於いても、中国市場以外でも積極的になるだろうと予測しています。

「BlackBerry」の凋落とともに、当分は中国メーカーの時代が続くかもしれません。

iOSのアプリ管理はVPPで

iPhone、iPadの企業利用機会が増えると同時に、様々なアプリの利用が増えてきます。

中には有料版アプリの利用を検討し、実際に利用する場面もあるでしょう。

アップルは企業で利用される「有料版アプリ」(有料版だけに限りませんが)について、「VPP」(Apple Volume Purchase Program)を展開しています。

「VPP」を利用することによって、アプリの安価な一括購入を行うと同時に効率的な配布が可能となります。

配布対象としてVPPを利用する場合は「iOS 7」以降の端末が必要になります。

また、配布形態には
・引き換えコード方式
・配布管理方式
の2通りがありますが、より効率的な方法は『配布管理方式』となります。

「配布管理方式」では「iOS 9」以降の端末が必要となりますが、有料版アプリでも柔軟な対応が可能となり、例えば一度配布したアプリの取り消しや再割り当てが可能となります。

MobiControlでは「Appleボリューム購入プログラム」という項目があり、予めの設定で直ぐにVPPの利用とアプリの配布が可能になります。

VPP
アプリカタログ

MobiControlには「アプリカタログ」というオリジナルなアプリ展開を可能にしています。

この「アプリカタログ」はVPP利用で「App Storeアプリ」や「B2Bアプリ」の端末への展開が簡単に行なえます。

配布対象とする端末はグループ単位に一括配布でも構いませんし、1台1台選ぶことも可能です。

なお、『配布管理方式』にした場合、アプリは「無料」でも「有料」でも構いません。

配布方法は「同じ」です。

端末が「監視モード」(Supevision)であれば、App Storeを禁止にしていても「サイレントインストール」が可能です。

端末がMobiControlの管理から外れた(外した)場合には、対象アプリが自動的に削除されます。

「iOS9」以降の端末と「VPP」の組み合わせで、アプリの管理が飛躍的に楽になりました。

効果的なアプリ配布と効率的なアプリ管理を行う場合には、是非MobiControlを利用下さい。

MobiControlの「VPP」利用に関しての詳細は

お問い合わせページ

からお問い合わせ下さい。

セキュアなウェブブラウジングを

PCに比べるとモバイルでの利用者を脅かす様な脅威は少ないといえます。

ただし、モバイルデバイスの利用者が増えるに従って、PCほどではないにせよ脅威が増しています。

インターネットを利用した攻撃の経路は大きく分けて2つ存在し、1つは「Email」と、もう1つは「Web閲覧(ブラウジング)」です。

Emailでの代表的な脅威は、信頼された相手先を装ったメールの添付ファイルによる被害となり、Web閲覧では不正なサイトへの誘導による被害が挙げられます。

PCの様な使い方が難しいモバイルデバイスでは、脅威の経路としては「Email」よりも「Web閲覧(ブラウジング)」の方が多いです。

不正なサイトへの誘導では、例えば偽のセキュリティ警告を表示させて不正サイトへ誘導の上、マルウェアをインストールさせる手口などがあります。

Android端末では、Google Play Store以外からもアプリがインストールできるため、マルウェアによる脅威には注意しなくてはなりません。

また、iOS端末はApp Storeのみでしかアプリをインストールできず「セキュア」だといわれていますが、アプリインストールに必要なプロビジョニングプロファイルに細工をしてアプリをインストールさせる手口も現れている様です。

そこで、如何にセキュアなブラウジング環境を整えるかが課題となります。

モバイルデバイス向けに対策を取ろうと思うと費用もそれなりに掛かってしまいます。

ところが。

MobiControl」ではセキュアなブラウザが標準で実装されています。

このブラウザは「SOTI surf」といい、Google Play StoreやApp Storeから「無料」でダウンロードできます。

MobiControl利用者は管理コンソールから、この「SOTI surf」向けに設定を固めるだけで、「セキュア」なブラウジング環境をモバイルデバイスに提供します。

SOTI_surf_02

SOTI surf」向けに設定できる項目は多岐にわたり、「プライバシー」としてダウンロード禁止やクッキー、キャッシュの受け入れ禁止など、ブラウザー利用時の制御を行ったり、「フィルタリング」としてホワイトリストやブラックリスト、コンテンツカテゴリーによるフィルタリング機能、拡張されたブックマーク機能など充実した内容が「無料」で提供されています。

MobiControlを利用していれば、セキュリティー対策のために別途ブラウザーを用意する必要がありません。

MobiControlでの『SOTI surf』については

support@pol-japan.co.jp

までお問い合わせ下さい。

SIMフリー化に朗報

最近は元々から「SIMフリー」となっている端末が多くなってきましたが、通信キャリアが発売している端末のほとんどはSIM「アン」フリーです。

つまり、自社のSIMしか利用できない様に制限をしています。

最近になってやっと自社発売端末のSIMフリー化を認める様になったものの、「購入から180日はSIMロックの解除はできない」という制限があります。

例えば、端末を一括購入していても180日待たなければならない状況です。

この制限は端末料金踏み倒しをして端末を転売してしまう行為を抑制するためのものでしたが、「一括払い」で購入しても適用されてしまうため、不平等な感がありました。

この様な状況に総務省がメスを入れました。

モバイルサービスの提供条件・端末に関するガイドラインについての意見募集の結果」を公表し、ガイドラインを改めることとなりました。

今後について、今までの「180日」から
・割賦払いの場合は100日程度以下の期限とする。
・一括払いの場合は支払いが確認でき次第すぐ。
でSIMフリー化の対象とする様です。

またその他に、解約時ではSIMロックを解除すること、MVNO(仮想移動体通信会社)向けのSIMロック廃止も盛り込まれています。

SIMフリー化によって、流動性が高まり、競争が適正化されることによって、使いやすい環境が醸成されることを願います。

ガイドラインについては今後も取り上げていきたいと思います。