次世代型MDM

設定を自動変更

MobiControlでは、端末の内部状況や環境の変化に対し、端末の設定を自動的に変更できます。従来のMDMは、端末の内部状況や環境の変化に対し、管理者にメール通報する程度しか対応してません。
それに対し、MobiControlは自動的に設定を変更出来るためスマホやタブレットのセキュリティ・リスクに対し迅速に対応できます。また、スマホやタブレットを使う企業での業務の効率化に大きく寄与します。

アプリの配布がスムーズ

スマホやタブレットを従業員に支給する目的は、メールとインターネット閲覧だけではありません。業務に使うアプリの実行が目的です。そのためには、業務アプリを配付しインストールしなければなりません。

従来のMDMの主な目的は、セキュリティ対策でした。MobiControlでは、アプリや業務ファイルの配付やバージョンアップをスムーズに行うことにも目的を拡げています。

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運用管理を効率化

一括でモバイルデバイス管理

セキュリティ対策機能はMDMでは一番重要に思えるかもしれません。でも、実際の業務ではセキュリティ対策に費やすコストよりも運用・保守にかかるコストのほうが圧倒的に多いんです。セキュリティ対策だけのMDMでは効率的な管理業務はできません。

MobiControlには、ビジネスツール・メッセージの一括配信、アプリの自動配布・自動インストールなど運用・保守を効率よく行える機能が充実しています。 マルウェア対策・アクセス制限などのセキュリティ機能も、各グループごとに機能制限をかけることも、端末データのバックアップも、MobiControlはひとつで多彩な機能を提供します。複雑で面倒な管理から解放され、シンプルで効率的な環境を構築する。それは業務全体のコストダウンにもつながります。

ライセンス移動も簡単

マルチOS対応だから、iPhoneからAndroidへ端末変更をしたい時でも簡単にライセンスを移動できます。MobiControlでは管理端末数に対してライセンスを発行するので、管理端末総数を越えなければライセンスの使いまわしが可能です。端末変更のたびに管理ツールを変更する必要がなくなるので、時間もお金もかかりません。

ライセンス移行イメージ

管理コスト内訳

ダウンタイム低減

リアルタイムでリモート操作

多くの拠点に跨って端末を運用されている企業さまに於いて端末に不具合が出た場合を考えると、如何に業務に支障なくスムーズに修正を行うかがポイントとなります。従来の様に拠点/現場に行ったり、拠点/現場から端末を送付してもらったりしているとその間の業務が滞ることになります。MobiControlなら、遠隔操作により管理画面に端末を映し出し、遠隔地にある端末を直接操作することが可能です。例えば、不具合の出たアプリをその場で修正ができるので、すぐに業務復帰ができ、ダウンタイムの大幅な削減も可能となります。

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メーカーとの共同開発

安定した機能提供が可能

先進的な端末メーカーが開発元の優れた技術とMobiControlが持つ機能を認め、共同開発を行なっています(Android Plus)。今までのMDMではOSに合せて開発していたので、提供できる機能に不安定さがつきまとっていました。しかし、MobiControlは端末メーカーと共同開発しているので、OSに依拠することなく、安定的に継続して機能提供が可能となっています。つまり、OSバージョンが上がったとしても提供されていた機能は引続き安心してご利用になります。それだけでなく、ファームウェアのバージョンアップで更に機能が追加されることもあります。
Android Plusには下記の端末がございます。

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管理者ごとの権限設定

細かな管理権限を設定

管理する拠点や端末数が増えてくると、複数の管理者が管理/運用にあたった方が効率が上がります。ただし、それぞれの管理者がフルコントロールの状態では、管理上のセキュリテイに不安も出てきます。MobiControlは複数管理者で管理/運用する場合でも単なる閲覧者からフルコントローラーまでといった、一人ひとりにアクセス権を細かく割り振ることが可能です。

[01_東京]の管理者の設定を変更して管理権限を[03_大阪]まで含めることもできます。

各拠点の営業部は管理者を同一にすることも設定可能。

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BYOD対策

個人データと企業データの住み分け

端末を管理する企業さまによって、BYODの考え方は様々です。MobiControlはBYODについて、「端末利用者へMDM導入の同意」から始まると考えています。つまり、個人所有の端末を業務に利用する場合に、予めMDM導入の同意を利用者に取り付けることによって、業務に於ける端末利用機会とセキュリテイを確保し、円滑に管理/運用することが可能になります。また、業務で用いるデータ類は「コンテンツ管理機能」を利用することによって、不必要になったらそのデータ類だけ削除が可能となり、個人のデータ領域を保護します。